【コラム】インドネシアのパン屋市場、有名なパン屋チェーン

2024年2月26日

日本では全国に多数のパン屋が存在し、コンビニやスーパーマーケットと同じように、人々の生活に根付いています。

インドネシアでもいくつかチェーンのパン屋は存在していますが、パンは主食として捉えている人は少なく、インドネシアにおいて今後消費を伸ばしてしていく市場のひとつと言われています。

今回は、今後成長が期待されるインドネシアのパン市場についてご紹介していきます。

インドネシアのパン市場

インドネシアのパン生産者協会（APEBI）によると、パン業界の年間平均成長率は10％以上と、成長が見込まれている市場です。

また、2023年のパン市場全体の収益は491億9,000万ドルが見込まれており、インドネシアは東南アジア最大のパン市場であると言えます。

インドネシア中央統計局（BPS）によると、2021年時点で、インドネシアにおいて登録されているパンまたはケーキを販売する事業者は829社あり、そのうち大企業197社、中小企業は632社であることがわかっています。

インドネシアのパン市場は、飛び抜けた大手の事業者がいるのではなく、複数の小規模事業者によって支えられています。

インドネシアの人々の主食は、米と麺のため、パンを主食として捉えている人はまだ少なく、軽食として認識されています。

また、消費者の層にあわせて消費するパンの種類も異なります。

高所得者層は、西洋のパンや、ペストリーを好み、中所得者層は日本やアジアのパン、ペストリーを好み、低所得者層は、地元の菓子パンや食パンを消費しています。

今後、インドネシアでパンの消費を増やすにはパンを主食とできる点をアピールするのと同時に、パンの種類に併せたターゲット、価格設定が重要であることがわかります。

インドネシアのパン屋では主に、パン、伝統的なお菓子、クッキー、ウエハース、ビスケット、ケーキが販売されています。

以下はインドネシアで有名なパン屋チェーン店とその特徴です。

1978年に設立されたインドネシアの老舗チェーン店です。
インドネシアに25の支店を持ち、インドネシア全土で470以上の店舗を展開しています。

デニッシュやドーナツなどのパンだけではなく、”ビカアンボン”をはじめとするインドネシアの伝統的なお菓子も販売しています。また、ハラル認証を受けており、イスラム教徒の人々も安心して購入することができます。

2010年にインドネシア設立されたパンとケーキのお店です。
インドネシア国内で52店舗を展開しています。

アンパン、ソーセージパンなどの日本のパンや、Yokohama、Hokaidoなど日本の地名が入ったパンもあり、約100円〜販売しています。Holand Bakeryと同じく、ハラル認証を受けています。

世界で1,650店舗以上を展開している、韓国発祥のパン屋です。

2011年にインドネシアで初めて設立されて以来、ジャボベタデックエリア、バンドン、スラバヤ、バリなどの大都市に50店舗以上展開しており、ショッピングモールで多く見かけることができます。

パンだけではなく、ケーキも種類が豊富で、ドリンクも充実しております。2020年1月にハラル認証を取得しました。

2012年に設立されたインドネシア発祥のパン屋で、Roti Bunというコーヒー味のスイートプールを看板メニューとして販売しています。それぞれの店舗で焼いているため、Roti’oのお店からは常に甘い匂いが漂っています。

Roti’oの他には、チョコレートパイ、チーズパイなどのパイ生地を使用したパンやコーヒーも販売しています。インドネシアの空港で必ず見かけるパン屋で、インドネシア全土で680店舗以上展開し、います。また、ハラル認証を取得しています。

その他にも、ケーキやカップケーキが人気のTHE HARVEST、ドーナツが人気のJ.COなどインドネシア国内のチェーンのパン屋はいくつか存在しています。

上記で紹介したパン屋をみると、インドネシア国内で設立されたパン屋が多いですが、日本や韓国などアジア発祥のパンを販売しているお店も人気が高いことがわかります。

また、有名店は全てハラル認証を取得していることがわかります。インドネシアでは、飲食店を展開するうえでハラル認証は必須であると言えます。

今回のコラムでは、インドネシアのパン屋さんについてご紹介しました。

インドネシアで今後成長が見込めるパン市場において、日本や韓国などアジアのパンを販売しているお店も有名であることから、日本のパン屋さんのインドネシア展開は、今後魅力的なビジネスと言えるのではないでしょうか。

インドネシアのパンやケーキ市場の調査や、ハラル認証などについて、ご相談ございましたらお気軽にご相談ください。