市場調査

インドネシア総研の市場調査の特徴

インドネシアの細部にリーチできる調査力

日本とインドネシア双方にいる弊社スタッフが連携を取り、プランニングから調査完了まで手厚くサポート致します。

また弊社の持つ幅広いネットワークや代表アルビーの人脈を活用し、通常では取得困難な大手企業、デスクリサーチでは出てこない小規模な企業、国家機関、省庁などへのアプローチが可能です。

インドネシアでは、これまでに培ってきた信頼性や関係性、経験が重視されるため、通常の方法では想定通りに調査が上手くいかない場合や、そもそも調査対象に受け合ってもらえないなど、難航を極めることが多々あります。

そのような場合にも弊社の持つネットワークを利用し、ご希望に合ったきめ細やかな調査を実施できることが、弊社の強みであります。

目的に合わせたカスタマイズ調査が可能

一概に調査といっても、目的に合った調査方法や調査対象でなければ本末転倒です。皆様のご予算や目的に合った最適なご提案をさせていただきます。

またインドネシアでの調査のみならず、日本にて日本在住のインドネシア人を対象に行うことも可能です。

その他、市場調査会社、コンサルティング会社といった同業他社様からのご依頼も承っております。

最短最速2週間で現地調査が可能

日本とインドネシアのスタッフが連携を取りながら調査を進めます。皆様からいただいたご依頼やご要望、生の声を直接現地に伝え、調査を進めて参ります。

弊社では日本とインドネシアの双方にスタッフを配置する体制をとっておりますため、皆様のお声を現地に届け、調査開始から最短2週間で調査を行うことが可能です。

安心できる事前見積もり

ご予算や目的などに合った最適なご提案をさせていただきます。

まずはプロジェクトの背景や経緯、不安点やご希望などを伺い、それを達成するにあたり最適なパッケージをご提案致します。費用に関しましても、プランニングの段階でお見積りをお出しさせていただいておりますのでご安心ください。

皆様と話し合いを重ね、事前見積もりにご同意いただいた上で、ご希望の調査を実施させていただきます。

 

インドネシア総研の調査パッケージプラン

定量調査

弊社ではこれまで、省庁、病院、企業、学生、消費者、その他様々に定量調査を行って参りました。インドネシア5都市の大学生500名を対象に調査を行ったこともあります。

弊社では小規模から大規模まで、ご希望の調査対象件数/人数の単位で調査をさせていただいております。調査対象に関してもご要望に沿えるよう、最適なご提案をさせていただきます。

定性調査

弊社はインドネシア全土にネットワークがありますので、対象者のスペックを具体的にご指定(性別、年齢、家族構成、職業、収入、宗教など)いただいても手配が可能です。

地域や年収階層を指定したFGD(フォーカスグループディスカッション)や、家庭訪問調査などを行うことも可能です。

適切なリクルーティングを行うことが可能ですので、最新の消費者動向を測ることができます。

市場調査・産業調査

弊社の調査のプロがデスクリサーチから、現地でのアポイントメント取得、ヒアリングなど一連の調査を行います。

弊社はインドネシア現地でのネットワークが大変広く、通常ですと難易度が高くアポイントメントを獲得し辛い政府や有名企業との商談設定もご調整可能です。

また協会とも多数繋がりがあり、様々な産業へのアプローチが可能です。

 

インドネシア総研の調査実績

定量調査・定性調査

・経産省クールジャパン案件飲食に関する需要調査
・経産省 医療機器の調達プロセスに関する調査
・インドネシアにおけるインターネットブロードバンドに関する定量調査
・発売テスト実施に向けた基礎調査(コールセンター、販売テストなど)
・幼稚園訪問調査
・教育教材試用アンケート調査
・洗濯機設置に関する定性調査
・車・カーオーディオ購入者に対するインタビュー調査
・洗濯機に関する定性調査
・味覚に関する定性調査
・色に関する定性調査
・インドネシアでの男性関連消費財
・スキンケアに関する定性調査
・シャンプーに関する定量調査
・歯磨き粉に関する定量調査
・洗剤に関する定量調査
・輸入農産物、飲食に関する需要調査
・IT利用状況の実態調査
・通信販売業者の実態調査、覆面調査の実施
・携帯電話機能を利用したアンケート調査の実施
・高校生の塾利用に関する実態調査(定量)
・現地駐在員の居住に関する定量調査
・飲料水に関するヒアリング調査

ジャカルタ市内のサービスアパートメントの住人100名に対する住居に関する定量調査を実施したことがあります。

質問数は100問程度で、ご発注から1ヵ月で納品いたしました。内訳は以下の通りです。

・ リクルーティング費用 5,000円×100名=500,000円
・ データ分析、集計、調査報告書作成費用 250,000円
・ 管理費用 100,000円
計850,000円

市場調査・産業調査

・予備校学習塾市場調査
・テスト作成企業情報提供
・現地デベロッパー調査
・建設資材流通、需要調査
・クレジット業界に関するリサーチヒアリング
・オンライン決済事業調査
・金融規制関連ヒアリング調査
・マルチファイナンス分野での法務調査
・太陽光発電に関する市場調査
・水事業に関する調査
・インフラシステム事業進出に関する規制調査
・現地小麦粉・プレミックスのディストリビューター現状調査
・現地グルメサイトネーミング調査
・農林水産省関連案件(現地物流、消費者需要調査)
・保険に関する調査
・病院システムに関する現状調査
・デジタルコンテンツに関わる業界の現状調査
・POSシステム事業化調査
・デジタルコンテンツ会社リスト作成
・通販会社コールセンターへの覆面調査
・人口統計調査
・現地タンクローリー製造会社の企業情報など調査
・ベアリングに関する調査
・スクラップ業界調査
・家電メーカーCS調査

これまで医療、インフラ、教育、サービス、食品、その他多くの業界に調査を行って参りました。

例えば、予備校学習市場調査を実施したケースでは、以下の通りです。

・現地塾へのヒアリング
・報告書作成
計:1,000,000円

 

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