【NEWS】マルタ・ティラール社が所有するジャムゥ村を視察しました
今回弊社代表のアルビーと現地スタッフが、マルタ・ティラール社が所有するオーガニック・ジャムゥ村(Kampoeng Djamu Organik:以下KaDo)を視察訪問いたしました。
以前コラムにてご紹介いたしましたが、インドネシアの大手化粧品会社マルタ・ティラール社のグループ会社でありスパ事業を主に行っているチャンティカ・プスパ・プソナ社(PT.Cantika Puspa Pesona)と弊社は、2018年9月にMOUを締結しております。
今回のKaDo視察は、日本進出を検討しているマルタ・ティラール社の今後の事業拡大に向けた取り組みの一環となります。
マルタ・ティラール社については、こちらの記事で以前ご紹介いたしました。
マルタ・ティラール社のグループ会社であるチャンティカ・プスパ・プソナ社(PT.Cantika Puspa Pesona)とMOU締結については、こちらの記事をご覧ください。
オーガニック・ジャムゥ村とは?
KaDoはチカランに位置し、10haの土地を有しています。「オーガニック」がコンセプトとなっており、敷地内には緑があふれています。
元々はインドネシア独自の薬草を育てるところから、この施設は始まりました。
KaDOには以下の機能があります。
– 薬品・化粧品・美容品のための有機植物栽培センター
高品質な原材料を得るための栽培方法や収穫方法を学べます。
– 薬品・化粧品・美容品のための植物研究センター
研究者や学生はマルタ・ティラール社が有する専門知識を学べます。
– 幼稚園の子供から中学生への環境教育
子供たちは、自然で遊びながら学びます。
– 有機廃棄物処理に関するトレーニング
施設内でコンポストを作成しています。
– 地方文化を保護する取り組み
施設内には、マナド、ジャワなどの歴史的建築物があります。
– 飲食店
施設内で加工されたスナックやインドネシア料理、スペシャルドリンクが楽しめます。
– インドネシア独自の薬草コレクション
600種以上を保有しています。
施設内の様子
施設内では、収穫した薬草を処理するプロセスも行われます。
マルタティラールグループは環境保全の理念を大切しています。
また、「Local Wisdom Go Global(地元の知恵を世界に)」というモットーを掲げており、現代テクノロジーを活用しながらも東洋的で自然なイメージを持ち合わせる、世界的にも有名な美容会社になる、というビジョンを持っています。
KaDoは、自然由来の製品の研究開発の中心地として、自社製品の開発や、高品質な製品の標準化にも役立っています。
高品質であり且つ標準化された原材料を生産するために、薬草は栽培の段階から収穫後まで管理されています。
KaDOで生み出された薬草の栽培から収穫の方法は、サプライヤーである農家が高品質な製品より付加価値を得られるよう、農家のレベルにまで適用されています。
以下は施設内容の様子です。
施設内には様々な種類の薬草が植えられています。
収穫した薬草を乾燥させているところです。
こちらは、薬品や化粧品に使われる薬草を乾燥させたものを保管しているところです。
また、広大な敷地内には、将来のマルタ・ティラール社のセラピスト候補生のための研修センターがあります。
この研修センターは、「インドネシアの女性の力をつける」というマルタ・ティラール社の社会活動の一つです。
セラピスト候補生はインドネシア全土から集まっており、半年間の研修プログラムに参加します。
セラピスト候補生は全員が半年間この施設に住み込むことになっておりますが、生活費は全てマルタ・ティラール社の負担となっています。
この半年間はみっちりとマルタ・ティラール社の理念やスパの施術方法などを学ぶため、携帯電話の利用が許可されているのは週に1日だとか。
研修内では、ヘアトリートメントやボディトリートメント、ツボマッサージ、フェイシャル、ネイル、脱毛処理などあらゆる施術技術を学びます。
セラピスト候補生たちはこの研修の中でお互いを練習台にしてスキルアップに励みます。
これは、セラピスト候補生たちが互いに交代しながらヘッドスパの仕方を練習しているところです。
スパなどの施術は外部からも予約をすることができるため、ゲストの対応をすることもあります。
マルタ・ティラール社が展開しているブランド「サリ・アユ」独自のハーブ原料を用いたフェイシャルマッサージを練習しているセラピスト候補生たちの様子です。
インドネシアの化粧品については以前こちらの記事で紹介いたしました。
ゲストに指圧マッサージをするためにはそれなりの力も必要になるため、セラピスト候補生たちは毎日腕立て伏せを行っています。
その手や体を労わるために、ハーブオイルでマッサージをして温めます。
インドネシアの美容業界をけん引するマルタ・ティラール社。
これから益々海外展開に向けて精力的に取り組んでいくところです。
弊社は今後もマルタ・ティラール社の日本窓口として、引き続きマルタ・ティラール社との協議を重ねてまいります。
株式会社インドネシア総合研究所
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