【コラム】インドネシアで急成長中のECサイト

近年インドネシアでは、ECサイトやECアプリが急速に浸透しています。

以前EC市場や主要EC企業についてご紹介した【コラム】インドネシアEC市場のポテンシャルでは、TokopediaとBukalapakという2つのECサイトを紹介しました。

同2社はインドネシア最大級のECサイトですが、EC市場の競争が激化しているインドネシアではその他にも急成長しているサイトが存在します。

そこで今回のコラムでは、インドネシアのECストアついてご紹介したいと思います。

 

LAZADA

（画像：LAZADAホームページより）

ドイツに拠点を持つRocket Internetによって2011年に設立され、2016年にはアリババが10億ドルで経営権を獲得しました。

東南アジア最大級のECサイトに成長しており、アジアのamazonとも言われています。

 

Shopee

（画像：Shopeeホームページより）

Seaというシンガポールの会社が運営しており、東南アジアや台湾に進出しています。同社の中でもインドネシアのマーケットは最大規模です。

Lazadaがamaznonのような直販型であるのに対し、Shopeeは売り手と買い手をマッチングさせる楽天のようなマーケットプレイス型のサイトになっています。

 

Blibli

（画像：blibliホームページより）

インドネシアの大財閥Djarum groupの子会社であるGlobal Digital Niagaによって2011年に設立されました。ファッションや電子機器の他に、携帯電話の通信利用料（プルサ）や水道料金の支払いも可能です。

また、レストランやエステのクーポン券の販売や、Blibli Travelというオンライン旅行代理店も展開しています。

 

JD.ID

（画像：JD.IDホームページより）

中国のeコマース大手JD.comのインドネシアにある系列会社です。

ファッションから家電まで様々な商品を揃えており、Blibliと同様プルサの購入が可能で、飛行機やホテルの予約サイトとしての機能も持っています。

 

2018年にはジャカルタ北部にあるPIK Avenue モールに無人コンビニエンスストアを開店しました。

 

BHINNEKA

（画像：BHINNEKAホームページより）

電子機器の販売に特化したインドネシア最大のオンラインストアで、1999年に開設されました。

コンピューターやカメラ、家電、楽器などを販売しています。クレジットカードがなくても分割払いで購入することができます。

 

BLANJA.COM

（画像：BLANJAホームページより）

2012年にeBayとTelkom Indonesiaのジョイントベンチャーで設立されました。

ファッションや電子機器、食品などあらゆる商品を取り扱っており、プルサや電子書籍なども販売しています。2017年から広告に力を入れ、知名度を上げています。

 

Elevenia

（画像：eleveniaホームページより）

2014年に通信会社XL Axiataと韓国の企業XL Planetのジョイントベンチャーで設立されました。

2017年には大財閥Salim groupが買収し、経営権を獲得し、コンビニエンスストアやスーパーマーケット、アミューズメントパークのクーポン券も販売しています。

 

インドネシアのECサイトの特徴

上で紹介したようなECサイトには、「インドネシア独特の機能」が見られますので、特徴としてご紹介します。

 

ムスリムファッションのカテゴリー

ファッションのカテゴリーでは、メンズファッション、レディースファッション、キッズファッション、アクセサリーといったカテゴライズが一般的ですが、上記のようなインドネシアのサイトでは「ムスリムファッション」がカテゴリーに含まれています。

 

これはイスラム教徒が9割を越え、大規模なムスリムファッション市場を持つインドネシアの大きな特徴です。

 

プルサの支払い

プルサやパケットをECサイトを通じて購入することで、外出なしに携帯電話の料金を支払い、利用することができます。

インドネシアと日本の携帯電話の支払い方法は大きく異なっています。

 

日本では一般的に、毎月の利用料が口座から引き落とされる仕組みですが、インドネシアでは銀行口座保有率が3割程度とあまり普及していないことから、通信利用料（プルサ）や、インターネット利用料（パケット）をコンビニエンスストアなどで適宜購入するという方法が主流となっています。

そのため、このプルサやパケットをECサイトを通じて購入できることはとても便利なことなのです。

 

クーポン券

「クーポン」のカテゴリーが存在しており、購入できるクーポンの種類は多岐にわたります。

ファーストフード店やレストラン、エステ、写真館、旅行、コンサートの割引券や、お買い物券などがあります。

 

楽天株式会社が2016年にインドネシアから撤退したように、インドネシアのEC市場は競争が激しく、非常に難しいマーケットとなっています。

しかし、オンラインショッピングサイトの著しい成長には今後も大きな期待がかけられています。

インドネシアのEC市場についてご質問がございましたらお気軽にお問合せください。

 

株式会社インドネシア総合研究所
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