【コラム】インドネシア人の長期雇用のポイント
インドネシア人は、転職することに抵抗がありません。
わたしたち日系企業は、インドネシア人をどうやったら長期雇用できるのでしょうか?
今回は、インドネシア人を長期雇用するポイントをまとめました。
インドネシア人を長期雇用するのはむずかしい
優秀な人材は転職回数が多い
インドネシアでは日本と違って、転職回数が多い方が、優秀と評価される文化があります。
特に日本語が話せる人材は、給与が50%アップ〜100%アップというのは、珍しくありません。
給与を高めに設定すれば、採用できる可能性は高くなりますが、給与条件で他社に引き抜かれる傾向があることを覚えておいた方が良いでしょう。
不満があっても言わない
インドネシア人は、職場の不満を言うことはほぼありません。
もし会社や上司に不満があっても、上司に相談することは本当に稀で、基本的にはストレスを溜めこんでしまいます。
不満を言わないから大丈夫。と思っていても、実際は不満があると思って、こまめに不満を取り除いてあげる努力をした方が良いでしょう。
スタッフ同士で給与の話を平気でする
インドネシア人は、スタッフ同士で、給与の額について何も躊躇することなく話してしまいます。
これは日本人とは大きく違います。
同じ仕事をしているのに、給与の差があることがわかると、感情的になってしまうことは良くあります。
また自分の方が給与が低いと分かったら、自分は上司に嫌われている。と悪く考えてしまうこともしばしばです。
給与については、もっとも気になる内容なので、定期的にケアしてあげるようにしましょう。
突然退職する
インドネシア人は、恥ずかしがり屋でプライドが高い人が多いです。
業務のミスを、他のスタッフの前で指摘してしまうと、そのスタッフが突然出社せず、退職してしまうことも少なくありません。
業務ミスがあっても指導する時は、他のスタッフがいないところで、優しく指導するといったケアはしっかりした方が良いでしょう。
インドネシア人を長期雇用するポイント
積極的にコミュニケーションをとる
とにかく毎日、スタッフの仕事の進捗を確認して、コミュニケーションをとることは基本中の基本です。
スラマッパギのような挨拶しかせず、業務の進捗はインドネシア人の管理職に任せているようであれば、きっとうまくいかないでしょう。
仕事の進捗を確認して、できるだけオーバーに褒めてあげることをわたしは意識していました。
特別報酬を設定する
同じ仕事をしているのに、給与が少しでも違うと、感情的になってしまうのがインドネシア人です。
こういうスキルがあれば給与に反映するとか、遅刻やミスが少ないから給与に反映するなど、従業員が納得できるようなルールをつくってあげましょう。
多くの企業では、皆勤賞などの特別報酬を設けるなどの工夫をしています。
給与は毎年ベースアップさせる
インドネシアでは減給という制度は受け入れられませんし、ずっと給与が同じということは考えにくい風習です。
インドネシア人を採用し、雇用するなら、毎年数%のベースアップが基本です。
減給や降格は、退職勧告のようなもので、最悪の場合、退職したあとに、減給や降格がある最悪な会社だ!と悪い評判を流し続けることもあります。
日系企業でこのようなことをすることは聞いたことがありませんが、退職した会社を悪く言いふらす習慣はあるので、注意したいところです。
定期的に食事会を開催する
スタッフ同士の食事会を楽しみにしているインドネシア人が多いのも事実です。
スタッフの誕生日会や、売上達成会など、定期的な食事会は、スタッフ同士の仲間意識を高め、働きやすい職場環境にはもってこいです。
家庭を大事にする傾向が強いインドネシア人にとっては、夜の食事会は参加できない場合もありますので、ランチミーティングなど開催時間を工夫している企業が多いです。
上司として尊敬される
インドネシア人は、強い仲間意識があります。
上司として尊敬されると、もっともっと仲間になりたい!上司の期待に応えたい!と職場の雰囲気は良くなり、これがやりがいに繋がります。
日本人も一緒かと思いますが、人間関係が仕事のやりがいに繋がるので、良好な人間関係を上司と構築することはもっとも大切なことです。
そして、私たち日本人にとって、インドネシア人の管理職から、尊敬されるのは最も重要です。
もしインドネシア人の管理職からも尊敬されなければ、他のインドネシア人からの不満の吸い上げもできなく、インドネシア人の管理職がストレスが溜まって、退職してしまうかもしれません。
インドネシア人を長期雇用するには
インドネシア人を長期雇用するには、信頼関係の構築がもっとも重要です。
いくら給与を高く設定しても、人間関係が悪かったり、仕事のやりがいが無ければ、インドネシア人を長期雇用するのは非常に難しいでしょう。
ぜひ信頼関係を構築できるように、今回紹介したポイントに気をつけて、インドネシア人の長期的雇用を実現させてください。
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