【コラム】インドネシアにおける日系スーパーマーケット事情

2022年4月6日2022年4月7日

インドネシアでは日本と同様、人々は米や麺を主食として食べ、鶏肉や牛肉を使った料理が多くあります。
そしてインドネシア料理は日本料理と比べると使う香辛料は異なるものの、食材は日本と似ているため、日本人でも食べやすいものが多いです。しかし現地に長く滞在すると日本食が恋しくなることもしばしばあります。そんな時に頼りになるのが日系スーパーマーケットです。

今回は、インドネシアにおける日系スーパーマーケットについてご紹介していきます。

インドネシアにある日系スーパーマーケット

それではインドネシアにある幾つかの日系スーパーマーケットを夫々の特徴と併せてご紹介していきます。
まず一般的に日系スーパーマーケットはどこも日本から輸入した商品などが数多く取り揃えられており、日本で売られている商品と同じものの価格が約2倍程度で販売されているため現地では高級スーパーとして認識されているようです。

Papaya Fresh Gallery（パパイヤフレッシュギャラリー）
「パパイヤ」は、現地に住んでいる日本人の間で非常に有名な日系スーパーの老舗です。
首都ジャカルタだけで4店舗あり、その他バンドン、ジョグジャカルタ、バリなどの地域にも展開しています。
日本からの輸入品は、価格が約２倍になる商品もありますが、日本の味をインドネシアで味わうことができる貴重なスーパーマーケットです。
ここではみりんや醤油などの日本の調味料から、青果、納豆、お惣菜まで日本の様々な商品を購入することができます。

Jakaichi Mart（じゃかるた市場）
じゃかるた市場は、南ジャカルタにある1店舗のみで展開しています。
インドネシアで日本食レストランを経営している企業が運営しています。
ここでは青果に加え、塩辛やドレッシングなども手に入ります。
また、BBQ用のお肉のケータリングも行っており、肉を焼いてくれるサービス等もあります。

参考WEBサイト：https://www.jakaichimart.com/

COSMO
COSMOも南ジャカルタで1店舗のみで展開しています。
ここには日本語を話せる従業員がおり、インドネシア語が話せなくても安心して買い物をすることができます。
そして日本の食材に加え、日本食レストランを併設しているため日本料理を楽しむことができるのも特徴のひとつです。

AEON STORE（イオンストア）
イオンモールはジャカルタ付近に4店舗展開されており、モールの中にAEON STOREが入っています。
AEON STOREには通常のインドネシアのスーパーマーケットで販売されている商品も売られていますが、日本の食材も手に入れることができます。
また、お寿司はRp.3000〜（約25円〜）とお手頃な価格で販売されています。

参考WEBサイト：https://www.aeonmall.com/NewsReleases/index/1654
https://keluyuran.com/supermarket-jepang-di-jakarta/

このように、インドネシアには様々な日系スーパーマーケットがあることが分かります。
最も店舗数が多くよく知られているのは、「パパイヤ」ですが、スーパーごとに特徴があるため用途によって使い分けることができそうです。
また、インドネシアの都市部に住む場合はこの様な日系スーパーマーケットを利用すれば、日本食に困ることはなさそうですが、地方には日系スーパーマーケットがないため、店舗での買い物で日本食を調達するのは難しいです。

オンラインでの日本食販売

ジャカルタなどの都市部に住んでいる日本人以外は、前述で紹介したスーパーマーケットは住まいの近所にはなく、日本食を簡単に手に入れることができないといった状況です。
その様な日本人の方達が利用しているサービスが、オンラインショップです。
インドネシアの大手ECサイトTokopediaで日本食と検索すると、醤油やみりんなどの調味料から、お茶、野菜など様々な日本の商品を見つけることができます。
品揃えの面では日系スーパー程ではありませんが、この様にインターネットを使えばある程度は日本食を手に入れることができます。
しかし、生鮮食品となるとオンラインショップで購入するのは難しいのが現状であり、地方に住む日本人が多くの種類の日本食を簡単に手に入れることができる様になるまでにはまだ時間が掛かりそうです。

インドネシアに住む日本人住人の間では「高い値段を支払っても日本食を食べたい」という需要があることがわかりました。「パパイヤ」をはじめとする日系スーパーマーケットがジャカルタ近郊で現地に住む日本人の間でこれだけ愛用されている事を考えるとインドネシアの地方に住む日本人に対してオンラインなどを通して、日本食を届けるサービスの充実化ができれば、そこには潜在的な高いビジネスチャンスがあるのではないでしょうか。

2017年時点での外務省のデータによると、インドネシアに在住している日本人は19,717人となっています。
インドネシアで新規ビジネスを展開する際、インドネシアの人へ向けたビジネスだけでなく、インドネシアに住んでいる日本人という切り口のビジネスも考えてみるのはいかがでしょうか。

母国を離れ、外国で暮らす人々には、例えば母国の食品を手に入れるために約2倍の値段設定でもそれら母国の味に高い需要があることがわかりました。
そして日本に住むインドネシア人にも同じ需要があり、彼らに対して日本に居ながら母国の商品をお届けするサービスにも同様のビジネスチャンスがあると考えられるでしょう。

参考WEBサイト：https://www.id.emb-japan.go.jp/visaj_09.html

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