インドネシアに関する基礎情報から、業界特集のお話まで、ご要望やニーズに合わせて、社内研修や講座を企画・実施することができます。
| 研修例 | 内容例 |
| インドネシア基礎講座 | インドネシアの魅力、経済成長、消費者の特徴、近年の日系企業の参入状況、など |
| 赴任前研修 | 商慣習、現地社員とのコミュニケーション術、接待などの取引先とのコミュニケーション術、など。 |
| ハラル／イスラム市場の基礎講座 | ハラルの定義、イスラム市場の魅力、審査プロセス、取得後の管理項目、日系企業の事例、など。 |
| インドネシア語講座 | 初期レベルから通訳者訓練講座まで、日本人またはネイティブインドネシア人講師によるインドネシア語講座 |
| テーマ別セミナー | 不動産業界、金融業界をはじめ、業界に特化したセミナー・講習会の実績がございますので、ご要望に合わせて、提案させて頂きます。（問い合わせページへのリンク） |
2016年4月
さくら相談ユナイテッド インドネシアの最新不動産事情
2015年10月
JCB 中小企業向けインドネシア進出セミナー
2015年6月
日本ムスリムファッション協会共催 インドネシアムスリムファッションの可能性
2014年12月
JETRO山口県 RIT事業研究会インドネシアセミナー～インドネシアの投資とビジネスの留意点
2013年9月
アンダーソン・毛利・友常法律事務所共催 中小企業向けインドネシア進出セミナー
2013年7月
日経BP インドネシアビジネス基礎講座 (参考：URL)
昨今、日本のビジネスマンが外国の人と交渉する機会が増えています。彼らに対して、日本での「阿吽の呼吸」は通じないということはよく言われています。国民のほとんどが同じ価値観を共有する日本人の場合には、意識的に「異文化」に対する知識とそれに対する姿勢を学ぶ機会を作ることが必要であると言えます。これが「赴任前研修」が必要な理由です。
文化背景を知らないために生じる誤解の例として次のエピソードを挙げましょう。企業に限らず日本の組織では、ホウレンソウ（報告・連絡・相談）が組織を円滑に運営するために最低限守るべきこと、あるいは最重要なこととして認識されます。
しかし、この日本の「常識」は往々にして外国のビジネスシーンでは通用しない場合があります。弊社が手掛けてきたインドネシアのビジネスパートナーとの協力事業の多くでは、ホウレンソウがうまく機能していないことがあります。これは、日本側の基準で考えれば、インドネシア側がルーズであるという評価で切り捨てることはできるものの、「切り捨てて」しまっては肝心のビジネスが進展しないことになります。
弊社では設立当初からインドネシアに関係するコンサルタント業務、市場調査を行ってまいりました。その経験から、インドネシアに関する事例をもってきてお話しすることが多くなるかと思います。古くて浅い事例ではなく、実務経験に基づいた深くて最新の事例をご紹介しながら、研修を実施いたします。